生成AIで膨らむデータセンター需要、電力・水が最大の壁に　国内では再エネ100％運用やモジュール型導入の動き

生成AIの波が押し寄せる中、AI向けインフラの整備が世界的に加速している。だが拡張のカギを握るのは、電力と水だ。高性能計算を支えるサーバ群は膨大な電力と冷却用の水を必要とし、計画の可否やスピードを左右する。大規模プロジェクトが進む海外では、地域社会との摩擦が生じるケースも指摘されている。 日本でも現実解を模索する動きが広がる。再生可能エネルギー100％での運用を掲げるデータセンターの取り組みが現れ、環境負荷と電源調達の両立を狙う。既存の敷地に導入できるコンテナ型のデータセンターを採用し、冷却設備や配電盤、UPSの冗長構成を組み合わせて需要に応じて段階的に拡張するケースも出てきた。電源・水資源の制約を踏まえ、立地や構成を柔軟化するアプローチだ。

一方、運用側の人材・スキルも課題となる。ITの不確実性が増す中で、ROIの可視化、ベンダーとの関係管理、AI導入に伴うリスク対応など、CIOに求められる能力は複雑化しているという指摘がある。電源確保や冷却方式といった物理インフラの意思決定に、事業面の判断が直結するためだ。 エネルギー面の先行きは重い。市場調査会社のABI Researchは、世界のデータセンターおよびオペレーターによる電力消費が2030年までに900TWhに達する可能性があると予測している。脱炭素の流れが強まる中、どの用途で消費が膨らむのか、効率化と再エネ調達をどう両立するのかが焦点だ。 日本では、系統電力や水資源の制約、地域との調整をにらみながら、再エネの活用やモジュール型の採用など、段階的かつ現実的な打ち手が試されている。計画のスピードと持続可能性のバランスをどう取るかが、AI時代の競争力を左右しそうだ。