中東情勢緊迫でエチレン設備停止回避へ綱渡り　日本の化学大手、減産と代替調達で稼働維持

【4月8日】中東情勢の緊迫が長引く中、日本の大手化学メーカーがエチレン工場の操業停止を避けるため、綱渡りの対応を続けている。プラスチックや合成繊維の基礎原料であるエチレンは、国内製造業の幅広い分野を支えるだけに、操業維持が急務となっている。 エチレンの製造設備は一度停止すると再起動に1カ月以上を要する。このため各社はフル停止を避け、装置を動かし続けながら生産を絞る減産体制に切り替え、設備の安全運転と稼働継続を優先している。 原料面では、エチレンの主原料である原油由来のナフサについて、中東以外の地域からの調達を模索。併せて、継続稼働による採算を確保するため、コスト上昇分の販売価格への転嫁も進めている。 国内には、茨城県神栖市の三菱ケミカル茨城事業所のように、エチレンを含む石油化学製品を生産する拠点が点在する。こうした基幹設備の停止回避は、操業面だけでなく、広範な川下産業への供給を途切れさせないうえでも重要だ。 各社は当面、減産による稼働維持、非中東からのナフサ調達、価格転嫁の三本柱で局面をしのぐ構え。今後の動向は、代替調達の安定度合いとコスト転嫁の進捗に左右される見通しだ。